【カテゴリー別】大企業の平均年収・ボーナス・退職金ランキング

「大企業の平均年収やボーナスってどのくらいなのだろう?」
「大企業ともなると、退職金の額も高いのかな?」

大企業への就職を考えているあなたは、このような疑問を抱えていませんか?

そこで今回は、大企業の平均年収・ボーナス・退職金をランキング形式で紹介します。

補足として、全企業対象の業界別平均年収ランキングや業界別ボーナス額も紹介しているので、この記事を参考に大企業の収入事情を知りましょう!

なお、以下の記事では大企業の上位互換である大手企業について紹介しているので、気になる方はチェックしてみてくださいね。

大手企業とは?就活生なら抑えておきたい27業種別大手企業ランキング

2020.09.09

1.大企業の平均年収は?上位100社の平均年収は1,135万円

大企業と、それを含めた全企業の平均年収を以下の4つに分けて紹介します。

最新の有価証券報告書から分かった日本の企業上位100社の平均年収は1,135万円でした。

ちなみに、日本の企業の規模別平均年収は以下の通りです。

規模別平均年収

大企業(従業員数1,000人以上):456万円
中企業(従業員数100~999人):387万円
小企業(従業員数10~99人):356万円

小企業と比較すると平均年収額に100万円もの差が生まれており、企業規模による年収格差の深刻さが窺えます。

(1)平均年収が高い大企業ランキング

最新の有価証券報告書によると、平均年収が高い大企業ランキングは以下の通りです。

順位企業名業界平均年収
第1位M&AキャピタルパートナーズM&A仲介3,109万円
第2位イー・ギャランティ金融業2,413万円
第3位GCAM&A助言2,063万円
第4位日本商業開発不動産1,921万円
第5位キーエンス製造業1,839万円
第6位ヒューリック不動産1,760万円
第7位三菱商事総合商社1,631万円
第8位TBS放送1,622万円
第9位伊藤忠商事総合商社1,565万円
第10位ソレイジア・ファーマ医薬品1,560万円

上位企業の多くはコンサル業、総合商社、不動産、民放キー局によって構成されているという結果になりました。

第1位のM&Aキャピタルパートナーズは、主にM&A(企業の合併や買収)の仲介を行う企業です。

平均年齢が31.2歳と非常に若いにも関わらず、平均年収3,000万超えという驚異的な数字を叩き出しています。

(2)大企業の年齢別平均年収

厚生労働省の『令和元年賃金構造基本統計調査』によると、大企業の年齢別平均年収は以下の通りです。

年齢平均年収
20代292万円
30代410万円
40代510万円
50代583万円
60代363万円

具体的な額は業界によって大きく異なりますが、およそ50代で平均年収のピークを迎えることが分かります。

なお、中企業における50代の平均年収は334万円、小企業だと292万円ですから、やはり長期的に勤めることを考えると企業規模は非常に重要だと言えるでしょう。

補足1:業界別平均年収ランキング(全企業対象)

残念ながら、大企業における業界別平均年収は明らかになりませんでしたが、全業界を対象とした平均年収は資料として発表されていました。

国税庁が発表している『平成30年分民間給与実態統計調査結果』によると、業界別平均年収は以下のとおりです。

順位業界平均年収
第1位電気・ガス・熱供給・水道業759万円
第2位金融業・保険業631万円
第3位情報通信業622万円
第4位製造業519万円
第5位建設業501万円
第6位学術研究…専門・技術サービス業・教育・学習支援業497万円
第7位不動産業・物品賃貸業445万円
第8位運輸業・郵便業444万円
第9位複合サービス事業437万円
第10位卸売業・小売業383万円

意外にも、3K(きつい・危険・汚い)として就活生から避けられやすい製造業が第4位、建設業が第5位にランクインする結果になりました。

実は、製造業や建設業は市場規模が年々拡大傾向にあり、それに比例して平均年収額も上昇し続けているのです。

また、これらの労働環境は働き改革の影響で大きく改善されているため、非常に狙い目な業界だと言えるでしょう。

なお、製造業の平均年収についてもっとよく知りたい方は、以下の記事を参考にしてください。

【2020年最新版】メーカーの業界別ランキング!年収、特徴も徹底解説!

2020.05.30

補足2:役職別平均年収ランキング(全企業対象)

厚生労働省の『令和元年賃金構造基本統計調査』によると、全企業対象を対象とした役職別平均年収ランキングは以下のとおりです。

役職平均年収
一般社員376万円
係長486万円
課長638万円
部長799万円

大企業の多くは依然として年功序列型の人事評価制度を採用しているため、中小企業よりも昇進スピードが遅くなりがちなのが難点でしょう。

なお『一般財団法人労務行政研究所』の調査によると、各社が想定している標準昇進年齢は係長で約32歳、課長で約39歳、部長で約47歳となっています。

2.大企業の平均ボーナス額は約92~96万円

大企業や全企業のボーナスを以下の4つに分けて紹介します。

経団連の調査によると、大企業の2019年度冬ボーナスは約96万円、2020年度夏ボーナスは約92万円でした。

新型コロナウイルスの影響もあいまって、2020年度夏のボーナスは前年比6%減となっており、リーマンショック以来のマイナス幅を記録しています。

(1)大企業のボーナス額ランキング

東洋経済社が作成したデータによると、2018年の大企業のボーナス額ランキングは以下のとおりです。

順位企業名業界平均ボーナス額
第1位東京エレクトロン半導体メーカー546万円
第2位ディスコ半導体メーカー482万円
第3位アドバンテスト半導体メーカー415万円
第4位双日商社370万円
第5位大本組建設業366万円
第6位ジャストシステムソフトウェア開発360万円
第7位野村不動産不動産357万円
第8位鹿島建設建設業353万円
第9位キリン飲料メーカー348万円
第10位森組建設業340万円

ランキングを見れば分かる通り、上位3社を半導体関連メーカーが占める結果となりました。

また、意外にも数が多かったのは建設業界ですが、これは建設需要の増加に向けて、従業員満足度の向上を狙っていると考えられます。

(2)大企業の年齢別ボーナス額

厚生労働省の『平成30年賃金構造基本統計調査』によると、大企業の年齢別ボーナス額は以下の通りです。

年齢平均ボーナス額
20代52万円
30代101万円
40代144万円
50代167万円
60代83万円

こちらも平均年収と同じく、40代を過ぎると伸び率が鈍化し始め、50代を迎えるとピークに達することが分かります。

なお、中企業における50代の平均ボーナス額は109万円、小企業だと62万円となっています。

(3)大企業の役職別ボーナス額

厚生労働省の『平成29年賃金構造基本統計調査』によると、大企業の役職別ボーナス額は以下の通りです。

役職平均ボーナス額
一般社員99万円
係長156万円
課長232万円
部長273万円

具体的なボーナス額は企業によって異なりますが、一般的には以下のような計算式によって算出されます。

ボーナス額を算出する計算式

一般社員のボーナス額=基本給×支給率
管理職のボーナス額=(基本給+役職手当)×支給率

また、ボーナスは給料の〇か月分と計算されることが多いですが、最近ではポイント制賞与制度を導入する大企業が増えています。

これは簡単に言ってしまえば、個人の能力と役職、勤続年数からボーナス額を決める制度で、基本給を反映させないのが特徴です。

このポイント制賞与は社員の仕事振りに応じた支給額になりやすいため、優秀な社員が多い大企業ほどボーナス額が跳ね上がる傾向にあるわけですね。

(4)補足1:業界別ボーナス額ランキング(全企業対象)

厚生労働省が作成した『毎月勤労統計調査 令和元年9月分結果速報等』によると、全企業を対象とした業界別の平均夏季ボーナス額は以下の通りです。

順位業界平均ボーナス額
第1位電気・ガス業77万円
第2位情報通信業67万円
第3位学術研究等66万円
第4位金融業・保険業60万円
第5位鉱業・採石業等57万円
第6位製造業51万円
第7位建設業51万円
第8位教育・学習支援業50万円
第9位不動産・物品賃貸業44万円
第10位複合サービス事業42万円

平均ボーナス額が最も高かったのは電気・ガス業で77万円でした。

多くの業界が前年比マイナスを記録している中で、電気・ガス業は前年比プラス5.7%を記録しているため、非常に好調であるのが窺えます。

3.大企業の退職金は業界や勤続年数などによって大きく異なる

大企業の退職金を以下の3つに分けて紹介します。

退職金は、平均年収やボーナス額以上に変動が激しいため、「大企業だからおよそ〇〇〇万円はもらえる」といった考えはあまり通用しません。

また、大企業の中でもソニーやパナソニックのように退職金制度を廃止してしまっているものがあるので、企業選びの際には必ずどのような制度が取られているのかチェックしましょう。

(1)大企業の退職金額ランキング

大手ビジネス週刊誌『週刊ダイヤモンド』が発表したデータによると、大企業の退職金ランキングは以下の通りです。

順位企業名業界退職金
第1位日本航空航空業約8,000万円
第2位小学館総合出版社約6,500万円
第3位東燃ゼネラル石油約6,300万円
第4位大阪ガスガス業界約6,000万円
第5位第一三共医薬品メーカー約6,000万円
第6位日本生命保険業約6,000万円
第7位みずほ銀行銀行約5,200万円
第8位住友生命保険業約5,100万円
第9位東京電力電力会社約5,100万円
第10位パナソニック電気機器約5,000万円

このうち、第1位の日本航空(JAL)と第2の小学館は、退職金が高額過ぎると度々話題に上がる企業ですね。

いずれも自己資本比率が50%強という驚異的な数字を誇っており、退職金を充実させる余裕があることを窺わせます。

また、第3位以降の企業も自己資本比率が高水準なことから、自己資本比率の高さこそ退職金が高いことの最低条件であると言えるでしょう。

(2)大企業の業界別退職金額ランキング

厚生労働省の『令和元年賃金事情等総合調査』によると、大企業の業界別退職金ランキングは以下の通りです。

順位業界退職金
第1位石油1,746万円
第2位非鉄金属1,744万円
第3位百貨店・スーパー1,737万円
第4位新聞・放送1,456万円
第5位鉱業1,224万円
第6位食品・たばこ1,208万円
第7位化学1,114万円
第8位電力1,110万円
第9位窯業・土石製品1,100万円
第10位商事1,089万円

第1位の石油に第8位の電力に代表されるエネルギー業界は、市場が少数の売り手によって支配されているため、退職金が跳ね上がる傾向にあります。

これは、第4位の新聞・放送や第9位の窯業・土石製品も同様のことが言えるでしょう。

また、業界内に歴史の長い企業が多いことも重要で、業界の体質が古いほど退職金制度が残りやすいです。

補足1:勤続年数別退職金額(全企業対象)

厚生労働省の『令和元年賃金事情等総合調査』によると、全企業を対象とした勤続年数別退職金額は以下の通りです。

勤続年数退職金
5年123万円
10年312万円
15年588万円
20年965万円
25年1,426万円
30年2,012万円
35年2,455万円
定年2,511万円

退職理由が会社都合が自己都合かによって額が微妙に異なりますが、大企業で定年まで勤め上げれば2,500万円は期待できます。

なお、中小企業で定年まで働いた場合の退職金は1,139万円とされていますから、老後の安心感は段違いだと言えるでしょう。

4.まとめ

この記事では以下の内容について解説しました。

ここにタイトル
  • 大企業の平均年収
  • 大企業のボーナスの相場
  • 大企業の退職金の相場

大企業の平均年収・ボーナス・退職金は、それぞれ中企業の約2倍、小企業の約3倍に相当します。

そのため、「老後のために若いうちからお金を稼いでおきたい!」と考える人にとって、大企業への就職はマストな選択肢だと言えるでしょう。

以下の記事では、 この大企業よりもさらに労働環境が整っているホワイト企業について解説しているのでぜひチェックしてくださいね。

【探し方も解説】2021年卒版!ホワイト企業ランキングTOP20

2020.09.09

また、一般にはあまり知られていない隠れ優良企業については以下の記事で解説しています。

メーカーに就職するなら必ず知っておきたい隠れ優良企業20選【探し方も解説】

2020.06.14

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